ネット証券大手のマネックスグループは、現代アートが未開拓の表現を追求し、社会の様々な問題を提起する姿勢に共感するとともに、現代アートの新進アーティストを支援する場づくりをしたいとの想いから、「ART IN THE OFFICE」というプログラムを2008年から実施している。
社会貢献活動並びに社員啓発活動の一環でもある同プログラムでは、会社のプレスルームの壁を使って、選ばれた1人の作品を1年間展示する。12年にはグッドデザイン賞に選ばれたこともある取り組みだ。
2020年度は、86の応募作品案の中から、“イカ画家”こと宮内裕賀氏の作品「イカリング」が受賞作品として選出。イカ墨などイカそのものを素材にして、イカを描くユニークさと、独自の生命観をオフィス内に展開させるスケール観が評価された。
スタート当初は、「また社長が変なことを始めた」（松本大・同社社長兼C E O）という目で見られたプロジェクトだったが、今では広く社内で受け入れられているという。松本氏はまた、こんな指摘もしている。
「普段と違う風景が目に入ることで、凝り固まった思考にいい刺激を与えると感じている。また、完成までアーティストはオフィス内で制作するので、ワークショップを開くなど、社員と交流もする。そうしたイベント時は、意外な社員が能力を発揮することがありますね」
東京理科大学の大西浩志准教授らは2019年、アートに関わる取り組み（アート・イン・ビジネス）を実施している寺田倉庫、マネックスグループ、スマイルズの3社の従業員を対象に定量調査を実施。また、その他の一般企業の従業員に対しても同じ調査を実施し、結果を比較した。
その結果、ブランディング、イノベーション、組織活性化などのビジネスにおけるアート効果すべてで、アート・イン・ビジネスを実施している3社の従業員が、一般企業の従業員よりも合成評価指標の平均スコアで上回ったという。
オフィスにアートを飾り、そこで働く人へのポジティプな効果を期待するという取り組みは、さらなる広がりを見せている。空間ディスプレイ大手の丹青社は、同社が参画している会員型コワーキングスペース「point 0 marunouchi」において、アート作品によるオフィス利用者の行動・心理変化を検証する実証実験を行った。
同社が運営するアートプラットフォーム「B-OWND」に参加する田辺竹雲斎氏らアーティストのアート作品をオフィスの8か所に展示。位置データのほか、生体データ、感情データなどを取得し、①アートが空間にもたらす効果の検証②アートが人の感情・行動に与える影響の検証③人の感情と作品の購買意識・応援機能との関係検証④アート作品の変化がもたらす影響−―を複合的に検証するという。
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